建売住宅を購入する際のチェックポイントは?3つの観点をご紹介
建売住宅を購入する際は、さまざまなチェックポイントを確認して物件を決めるのが望ましいです。
細かなチェックポイントを満たす物件を探さないと、購入後に「やっぱりこうじゃなかった」と不満が生まれる可能性があります。
そこで今回は、建売住宅を購入する際の住環境や住宅の性能、契約条件に関するチェックポイントについてご紹介します。
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建売住宅を購入する際の住環境に関するチェックポイント
建売住宅を購入する際は、住宅そのものの間取りや性能も重要ですが、周辺の住環境についても目を向けることが大切です。
住環境に関するチェックポイントは、周辺の用途地域や接道状況、日当たりなどになります。
建売住宅周辺の用途地域
建売住宅を購入する際、住環境のチェックポイントのひとつが周辺の用途地域です。
住宅が建っている土地が宅地であっても、周辺の土地がすべて同じ用途地域とは限りません。
隣接する、または近くにある土地が商業用の用途地域であれば、将来的にパチンコ店やショッピングモールなどが建設される可能性があります。
同様に、工業用の用途地域が近くにあれば、望ましくない工場などが建設されることも考えられます。
また、宅地であっても、用途地域の種類によっては高層マンションなどが建設され、住環境が変化することもあるでしょう。
そのため、現在周辺にある建物だけでなく、用途地域から予想される将来的な変化にも目を向けることをおすすめします。
建売住宅周辺の接道状況
周辺環境をチェックする際には、接道状況も確認しておきたい点です。
大きな道路に面した住宅は、車での移動が便利で交通の利便性が高いと言えます。
一方で、家の前を車や人が頻繁に通るため、生活音が気になる可能性が高くなります。
そのため、静かな生活を重視するのであれば、大通り沿いの住宅は避けるべきです。
ただし、日常的に車で移動する場合、細い路地に面した住宅は不便なことが考えられます。
普段の生活スタイルに合った接道状況の建売住宅を選ぶことが望ましいです。
建売住宅周辺の日当たり
建売住宅選びのチェックポイントには、周辺の日当たりが含まれます。
日当たりはその物件で快適に過ごすための重要な要素であるため、内見時にはどれだけ日光が入るかを確認しておくと良いでしょう。
周囲にマンションやビルなどの高い建物があると、日中に日が当たりにくくなります。
また、複数の住宅が集まる場所では、北側に位置する建物は他の建物よりも日当たりが悪くなることがあります。
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建売住宅を購入する際の性能のチェックポイント
建売住宅を購入する際のチェックポイントとして重要なのは、住宅そのものが持つ性能です。
住宅の性能には、一定の基準が設けられているためそれをチェックすると客観的な評価を見られます。
建売住宅の住宅性能表示制度
住宅性能表示制度を利用すれば、建売住宅購入時のチェックポイントを確認できます。
この制度は住宅品確法に基づいており、住宅の性能を確認できるだけでなく、10年間の瑕疵保証が付帯する点が特徴です。
断熱等級や耐震等級など、購入する住宅の性能を具体的な数字で客観的に確認することができます。
建売住宅の断熱等級
省エネ性能が高い住宅を購入したいのであれば、断熱等級は重要なチェックポイントです。
断熱等級が高い建物は冷暖房効率が良く、空調にかかる電気代を節約できる特徴があります。
電気代が安くなる理由は、エネルギーの消費が少ないためであり、断熱等級が高い建物ほど省エネ性能が優れていると言えます。
たとえば、断熱等級3の建物と比べて断熱等級4の建物は年間で約6万円の節約が可能です。
30年間住むと180万円の節約ができるため、長期間住むことで節約効果を実感できるでしょう。
建売住宅の耐震等級
耐久性が高い建物を購入したいのであれば、耐震等級にも注目する必要があります。
現在、新築の建物は建築基準法に基づいた耐震性能を満たす必要があり、これは耐震等級1に相当する強さです。
耐震等級1は、震度6強から7までの地震で倒壊しない程度の強度を持っています。
耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の性能を有し、補修すれば引き続き使用可能な強さです。
学校や避難所などの公共施設では、耐震等級2が最低基準となっています。
耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の強度を持ち、軽い補修で使い続けられるため、消防署などの防災拠点の基準となります。
建売住宅のような一般的な住宅においては、耐震等級1より高い等級が適用されることは少ないです。
しかし、耐震性能を重視した住宅では高い等級が適用されることもあります。
耐震等級が高い建物は、倒壊しにくいだけでなく、地震保険の保険料が安くなるメリットもあります。
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建売住宅を購入する際の契約条件に関するチェックポイント
建売住宅を購入する際は、ハウスメーカーなどとの契約条件をチェックポイントに入れておくのがおすすめです。
中古でなく新築の建売住宅を購入するのであれば、契約の相手は不動産のプロになります。
そのため、購入者が損をしないよう契約条件をチェックしておくと良いでしょう。
売買契約書のチェックポイント
契約条件を確認する際は、売買契約書の内容をしっかりチェックすることが重要です。
契約書にサインをすると内容を変更できなくなるため、サインをする前に隅々まで確認し、気になる点があれば変更を交渉する必要があります。
たとえば、売買価格が事前に聞いていた金額と異なる場合や、引き渡し日に問題がある場合など、契約の主要な条件については十分に確認しておきましょう。
また、何らかの事情で契約の継続が難しくなった際の契約解除手続きや違約金についても確認しておくことが大切です。
これらの契約書の内容は、売主と買主の間でトラブルが発生した際に、解決をスムーズに進めるために役立ちます。
契約書の内容に納得できない場合は、そのまま署名捺印せず、しっかりと交渉をおこないましょう。
さらに、建物に関する重要な事項を説明している重要事項説明書についても、契約書と同様に隅々まで確認が必要です。
特約条項に関するチェックポイント
契約条件をチェックする際は、メインとなる条文だけでなく特約についてもしっかり確認する必要があります。
メインの条件に問題がなくても、特約の形で購入者に不利な条件が付けられている場合があるためです。
また、購入者の権利を守るために必要な特約が欠けているケースもあります。
たとえば、住宅ローンで建売住宅を購入する場合は、住宅ローン特約の設定が必要です。
これは、住宅ローンの審査に通らなかった場合に契約を無条件で白紙にできる特約です。
契約を白紙にする際、通常は手付金や違約金が発生しますが、住宅ローン特約があればその費用を支払う必要はありません。
ただし、住宅ローン特約には行使できる期限が定められているため、事前に確認しておくことが重要です。
また、埋設物に関する特約や、売主の契約不適合責任に関する特約など、特約の種類は多岐にわたります。
購入者にとって不利な特約が含まれていた場合、契約書にサインをしてしまうと「納得して契約した」と見なされます。
そのため、契約前には特約の内容も細かくチェックすることが重要です。
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まとめ
建売住宅を購入する際は、周辺の用途地域など住環境を確認しておく必要があります。
また、長くその住宅に住み続けることを考えるならば、住宅の性能にも目を向けることが大切です。
さらに、購入者に不利な条件で契約を結ばないよう、契約条件もチェックしておくと良いでしょう。
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